ここでは、転職に関する様々な悩みや疑問についてアドバイスしていますが、今回は、週休２日制の企業の年間休日数についてです。
以前の、高度成長時代をサラリーマンとして働いてきた世代とは違い、今はただ働くだけでなくプライベートの時間も大事にしたいと思っている人が多いです。
ですから、自分の勤務することになる企業の年間休日については気になる方も多いでしょう。
そこで、今回は、週休２日制と年間休日数の件について、以下でご説明いたします。
１．週休週休２日制と完全週休２日制の違いと年間休日数
転職活動をしない限り目にすることのない言葉に、「完全週休２日」というものがあります。
通常の会話の中で、週休２日と言えば、土日をメインとして１週間の間に２日の休みがあり、残りの５日が勤務日になることを差します。
ところが、求人票上では、上記のような休みのことを「完全週休２日制」といいます。
毎週必ず2日間の休みがある制度のことですね。
では、求人票上に「週休２日制」と記載されていたら、どのような休みを意味するのでしょう？
実は、１ヶ月の間に週２日の休みがある週が１度以上ある場合を「週休２日制」と言っているのです。
つまり、１回しか休みのない週があったとしても「週休２日制」という言葉が使われているのです。
紛らわしいですね。
「完全週休２日制」と「週休２日制」の違いについて、知らない人も多いと思いますが、求人票を見た時点で「完全」が付くか付かないかで、年間休日数がかなり変わってくるので注意しましょう。
ただ、「完全週休２日制」であっても、企業により年間休日数に違いがあります。
「週休２日制」を採用する企業も含め、様々な企業の年間休日数の実態を見ていきましょう。
①大手企業や製造業等は、完全週休二日制で年間１２０日程度が多い
大手企業(業界を限らず)や製造業等は、年間１２０日以上の企業が多いです。
これらの企業は「完全週休２日制」を採用していますが、それ以外に祝日・夏季休暇・年末年始休暇等も休日になります。
「完全週休２日制」を採用している企業は、年間が５２週あるので最低でも１０５日程度の休みがあるのですが、それに上記したその他の休みが追加されるので、年間１２０日以上になります。
この年間休日１２０日以上の休み以外に、勤続年数に応じて年度初め等で有給休暇が付与されます。
②小売・サービス業等は、完全週休二日制で年間１０５日程度が多い
一方、「完全週休２日制」を採用していますが、祝日・夏季休暇・年末年始休暇等の休みはなく、年間１０５日程度の年間休日の企業もかなりの数があります。
土日も営業して接客が業務の中心となっている小売・サービス業などに多い年間休日数です。
普通の社会人が休みの土日が書き入れ時であるため、従業員は毎週土日に休むわけにいきませんが、シフトを組んで１週間に２回ずつ休むようにしています。
夏季休暇や年末年始休暇等が欲しい場合は、別途有給休暇が勤続年数に応じて年度初め等で付与されますので、それを利用することになります。
③中小企業等は、週休二日制で年間１０５日未満の場合もある
中小企業で、社員数の少ない企業になると、「完全週休２日制」が難しく、「週休２日制」を採用しているため、年間１０５日未満の年間休日になっている場合があります。
また、大手企業でも、ハイキャリアで非組合員(部長以上とか役員)として入社した人は、年収は非常に高いですが、週休２日制に準ずる年間休日しか確保できていない場合もあります。
このような非組合員としての扱いの場合、年間休日数について正確に求人票に記載されない場合もあるため、転職エージェントを活用して転職している場合はその担当者を通じて、そうでなければ企業の担当者に、条件面の話が出た時にでも、併せて確認するようにしましょう。
２．最低必要な年間休日数ってどれぐらい？
年間休日数は多いほどいいに決まっています。
ただ、自分がしたい仕事の業界の年間休日数が１２０日もない場合だってあります。
また、年収を最優先にして、ハイキャリアでの採用を目指す場合も、年間休日数が少なくなることを覚悟しないといけない場合があります。
それであっても、できれば最低でも週に２回の休み、つまり年間休日数で言えば１０５日程度は確保したいものです。
年間１０５日未満の休みで、なおかつ、残業も多いような企業であれば、肉体的な負担も大きいので、そういう企業に転職するのは、可能な限り避けた方が賢明でしょう。
以上にて今回の件の回答とさせていただきますが、それ以外の転職に関する様々な疑問・悩みにについても、転職の疑問・悩みについてアドバイスします！、でお答えしていますし、おすすめの転職サービスで紹介している転職エージェントに様々な疑問・悩みを相談してみるのもいいでしょう。
是非、参考にしてみてください。
